第52回日本リハビリテーション医学会で、「災害とリハビリテーション」というテーマでシンポジウムがもたれた。その中で、2015年4月25日に発生したネパール大地震にて多数の脊髄損傷者が生まれ、リハビリテーションニーズが急増していることが紹介された。
Nepal quakes: Treating the spinally injured - BBC Newsにネパール大地震における脊髄損傷者の状況が紹介されている。2015年5月26日付のブログとなっており、最新の数値である。
On 25 April the first devastating earthquake struck Nepal causing 8,500 deaths, 16,000 injuries and 300,000 homes were destroyed. Nearly three weeks later I witnessed a second quake which caused another 141 fatalities and 3,000 injuries. Another significant statistic is that there have already been more than 173 spinal injuries resulting from the earthquakes. This number is predicted to rise to 400.
（中略）
I work for Livability, a UK disability charity partnered with the Spinal Injury Rehabilitation Centre (SIRC), the only centre of its kind in Nepal. Based in Sanga near the capital Kathmandu, it is currently under more pressure than ever before.
（中略）
The centre's normal maximum capacity is 50 beds - it's currently more than double that figure, at 110 beds. The patients are in corridors and every other piece of available space.
数値だけ取り出すと以下のようになる。
- 死者：8,500人
- 負傷者：16,000人
- 家屋倒壊：300,000件
- 脊髄損傷者数：173人以上、推計値400人
以上の脊髄損傷者をネパール唯一の脊髄損傷センターSpinal Injury Rehabilitation Centreで受入れており、通常は50床の最大収容数が、現在は110床まで増加している。写真を見ると、収容能力の限界を超えているためテント下での医療が余儀なくされている。
WHO | WHO mobilizes funds for long-term spinal cord treatment after Nepal earthquakeの方を見ると、次のような数字が記載されている。こちらは5月2日付の数値である。
Among the estimated 14 000 injuries incurred as a result of the April 25 earthquake, which measured 7.8 on the Richter scale and has so far resulted in 6200 recorded fatalities, approximately 1 in 3 (or around 4700) will require follow-up rehabilitation treatment. Of this number, approximately 12 percent have damage to their spinal cord.
比率に注目して数値を抜き出すと、リハビリテーションニーズが急増していることがわかる。
- 推計14,000人の負傷者中、およそ3分の1（4,700人）に引き続くリハビリテーション治療が必要である。そのうち約12％が脊髄損傷を負っている。
Medical Rehabilitation After Natural Disasters: Why, When, and How?では、大規模災害時に、脊髄損傷、四肢切断、頭部外傷に対するリハビリテーションの重要性が増すことを強調している。参考文献をみると、カシミール地方で発生したパキスタン大地震（2005)に関する論文が紹介されている。リハビリテーション医学会講演では、ハイチ大地震（2010）年でも同様だったとのことである。また、フィリピンを襲った台風Haiyan（2014）でもリハビリテーションニーズが急増したと報告された。
発展途上国で大地震が起こると、建物の脆弱性などが要因となり、多数の重症外傷者が発生する。一方、リハビリテーション医療を提供できる医療機関は少なく、退院後の生活環境整備も不十分である。以上の認識に立ち、国際協力が進められている。
不幸中の幸いだが、ネパール脊髄損傷センターは、国際協力のもと、2002年に設立され2008年に現在地に移転した。本センターがなかったら、さらに脊髄損傷者の医療は悲惨な状況にとどまっていたことになる。その意味で、ネパール大地震の経験は、今後の大規模災害時の国際協力のモデルとなりうる。
日本では、阪神淡路大震災の教訓を受け、耐震基準が強化されている。東日本大震災時にも家屋倒壊に伴う重症外傷者は少なかったという認識がされている。しかし、油断は禁物である。阪神淡路大震災のような人口密集地帯の直下型地震では、多数の外傷者が発生する可能性がある。The International Society of Physical and Rehabilitation Medicine（ISPRM）では、早期より脊髄損傷などの重症外傷者のリハビリテーションニーズに対応するDisaster Acute Rehabilitation Team（DART）という概念を提案している。また、日本リハビリテーション医学会などが中心となって設立した大規模災害リハビリテーション支援関連団体協議会では、さらに引き続くリハビリテーションニーズに対応するために、Japan Rehabilitation Assistance Team（JRAT）の整備を進めている。DART、JRATいずれも特別なものとは捉えず、日常診療のなかに災害時リハビリテーションを位置づけ、自分自身の課題として備えをすることが大事であると、私は考える。
