回復期とpost acute

 脳卒中治療ガイドライン 2009 | 日本脳卒中学会 - The Japan Stroke Society脳卒中リハビリテーションの流れでは、「発症直後から、急性期、回復期、維持期に渡って、一貫した流れでリハビリテーショ ンを行うことが勧められるが、時期の区分についての科学的な根拠はない(グレー ドC1)。」とされている。

 急性発症する疾患では、急性期acute、亜急性期subacute、慢性期chronicという流れで表現するのが一般的である。しかし、日本では、2000年度診療報酬改定において回復期リハビリテーション病棟入院料が導入された後、回復期という表現が頻用されるようになった。比較的長期にわたり医療保険を使用したリハビリテーションが提供できるようにという意味で、回復期という用語が生み出された経緯がある。一方、維持期ないし生活期リハビリテーションは、基本的に医療保険を使うべきではなく、介護保険などで行うこととする政策決定がなされた。回復期、維持期(生活期)は、学問的な用語というよりは医療政策用語といえる。

 このような事情もあり、一般社団法人 回復期リハビリテーション病棟協会では、回復期リハビリテーション病棟に相当する英語の用語がないと判断し、自らの正式名称もKaihukuki Rehabilitation Ward Associationとしている。一方、日本医学会医学用語辞典では、回復期をconvalescentとしているが、convalescentとは"recovering from an illness of medical treatment"(治療後の回復途上)という状態を意味しており、時期を表現する用語としてはあまり適当とは思えない。

 回復期に相当する用語を探していたところ、最近、post acute(postacute、post-acute)という表現をしばしば目にするようになった。PubMedで検索してみると、acute、chronicほどではないが、post acute × rehabilitation 2,306件となり、convalescent × rehabilitation 1,534件よりは多くなっている。しかも、後者の著者名をみると日本発の論文が目立つのに対し、前者は日本以外のものがほとんどである。

 

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 台湾の論文、Post-Acute Care as a Key Component in a Healthcare System for Older Adultsの抄録を読むと、”Post-acute care aims to promote the functional recovery of older adults, prevent unnecessary hospital readmission, and avoid premature admission to a long-term care facility."という表現となっており、post-acuteが日本でいう回復期に相当するものとして表現されている。一方、米国の文献、Spatial association patterns between post-acute care services and acute care facilities in the United Statesでは、"We compiled data on CMS-certified acute care and critical access hospitals and post-acute health care services (nursing homes, home health care services, inpatient rehabilitation facilities, long-term care hospitals, and hospice facilities)"となっており、post-acuteが長期療養病院やホスピスまでを含む概念となっている。

 英語辞典をみると、acuteとchronicは対義語であり、subacuteは"between acute and chronic"となっている。一方、post acuteは、急性期治療後の比較的長い期間という意味で論文で用いられている。このような状況を考えると、post acuteが日本における回復期に最も近い概念ではないかという感触をもつ。少なくとも、convalescentよりは英語話者に通じやすいのではないかと考えている。

東京オリンピック・パラリンピックにおける医療スタッフ確保が難航

 東京オリンピックパラリンピックにおける医療スタッフ確保が難航している。 

 

 この件に関し調べていたところ、日本スポーツ協会のWEBページにスポーツドクターへの要請文がアップロードされていることを確認した。

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 「組織委員会からの要請もあり、本内容についてはメールの受信者のみご確認いただくこととし、情報の取扱いについてはご留意いただきたくご協力お願いいたします。※メールの転送や、SNS への掲載はご遠慮ください。」とあったので、誰でも閲覧できる状況なのにと思いつつ、内容に関し詳細な紹介は行わない。ほぼ報道内容に沿ったものである。

 

 東京五輪組織委員会からの医療スタッフ確保の要請に関しては、東京都医師会長も寝耳に水だったようで、「私はだいたい、いつも厳しい対応をするので、嫌われているのかもしれませんが、一切、相談はありません」と述べている。

 

 東京都が主催する大規模イベントにおける医療・救護計画ガイドライン 東京都福祉保健局では、「医療・救護計画の策定に際しては、都、東京消防庁、警視庁、東京都医師会、日本赤十字社医療機関区市町村のほか、多くの職能団体や当該イベント開催に関連する団体等が円滑に連携して対応することにより、安全で安心なイベント開催に向け万全を期することが必要です。」と記載されている。

 例えば、会場医療救護本部には、「指揮統括班」を1班、「医療救護班」を1班以上配置する体制を作り、それぞれの班の構成は、医師1名、看護師等2名を原則とし、観客数約1万席(人)に対し、1か所を設置することが望ましいとなっている。「指揮統括班」は、医療・救護体制全体に精通した救急科専門医師や東京DMATの登録医師等を配置することが望ましいとまで記載されている。

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 さらに、通常時及び非常時の医療ニーズへの対応等に備え、会場ごとの搬送先となる医療機関の指定や連絡体制等について、あらかじめ整備しておくことの重要性がガイドラインに記載されている。テロ、NBC災害(放射性物質、生物剤、化学剤により発生した災害)、雑踏事故、大規模地震、火災、熱中症に加え、感染症等への対応が求められ、後方医療機関の確保・連携が求められる。

 新型コロナウイルス感染拡大がおさまらず、急速に拡大している現状を踏まえると、医療スタッフ確保、および、後方医療機関の確保は非現実的である。もうこれ以上足を引っ張らないで欲しいと苦々しく感じている。オリンピックさえなければ、もう少しまともな対策が取れていたのではないかとさえ思っている。医療関係者の神経を逆なでする形で、この時期に東京オリンピックに対し医療スタッフ確保を迫る組織委員会および政府の無神経さには呆れるしかない。

 ボランティア辞退者も増えている。医療関係者のみならず、国民の協力も得られない状態である。東京五輪は組織運営が破綻しかけており、いつ頃中止を表明するのかという状況に追い込まれていると認識している。


オンライン診療を行う医師向けの研修受講期限は今月末

 昨年4月、新型コロナウイルス感染拡大を受け、電話や情報通信機器を用いた診療が時限的・特例的に認められた。詳しくは、オンライン診療に関するホームページ|厚生労働省新型コロナウイルス感染症の拡大に際しての電話や情報通信機器を用いた診療等の時限的・特例的な取扱いについて(令和2年4月10日事務連絡)をご参照いただきたい。

 

 オンライン診療の適切な実施に関する指針(平成30年3月)(令和元年7月一部改訂)においては、オンライン診療を実施する医師は、厚生労働省が定める研修を受講することになっている。しかし、このことはあまり周知されていない。先ほど示したオンライン診療に関するホームページ|厚生労働省にも、オンライン診療研修実施概要|厚生労働省/オンライン診療研修・緊急避妊薬の処方に対する研修のリンクが下記に示すように貼られているが、申し訳程度の小ささで見逃してしまいそうになる。

 

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 オンライン研修に関するホームページを強調したいのなら、以下に示すくらいのサイズが欲しい。

 

 追記として、さらに重要な情報が記載されているので引用する(赤字+下線部分は筆者が強調)。

*「新型コロナウイルス感染症の拡大に際しての電話や情報通信機器を用いた診療等の時限的・特例的な取扱いについて(令和2年4月10日事務連絡)」より抜粋。

4月10日付け事務連絡1.(6)において、時限的・特例的な取扱いが継続している間は、「オンライン診療の適切な実施に関する指針」(平成30年3月厚生労働省策定)で受講を求めている研修を受講していない医師が、オンライン診療及び4月10日付け事務連絡に基づく電話や情報通信機器を用いた診療を実施しても差し支えないことをお示ししたが、検討会において、不適切な事例等の是正については当該研修の受講が有効との意見があったことから、オンライン診療及び4月10日付け事務連絡に基づく電話や情報通信機器を用いた診療を実施する医師は、可能な限り速やかに当該研修を受講するよう努めることとし、遅くとも令和3年3月末までには受講すること。

 

 当院でも、新型コロナウイルス感染拡大に対応し、一時電話処方を行ったことがある。しかし、今後同様の取組みを実施せざるをえない事態となったとしても、オンライン研修を受けていないと実施できないことになる。

 私もこの間受講し、修了書をもらったばかりである。以前から、オンライン診療に興味があり独自に指針を読み込んでいたが、実際に受講してみると新たに気づかされることも多く、実臨床に役立つ内容だということが理解できた。年度末まで残りわずかだが、忘れずに受講していただきたい研修である。

 

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リハビリテーション科に関わる診療ガイドライン(10)集中治療における早期リハビリテーションとCOVID-19関連

 日本集中治療医学会HP内に、リハビリテーション科に関わる診療ガイドラインがいくつかあったため、提示する。

 

# 早期リハビリテーション

・ 集中治療における早期リハビリテーション ~根拠に基づくエキスパートコンセンサス~(2017/3/16)、ダイジェスト版(2018/5/10)

 

 

# COVID-19関連

・ Physiotherapy Management for COVID-19 in the Acute Hospital Setting: Recommendations to guide clinical practiceの原文、日本語訳掲載のお知らせ|日本集中治療医学会

・ ICUにおけるCOVID-19患者に対するリハビリテーション医療Q&A(Ver1.01)

https://www.jsicm.org/news/upload/COVID-19_rehab_qa_v1.pdf

 

 

リハビリテーション科に関わる診療ガイドライン(9)その他

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・ リハビリテーション栄養診療ガイドライン2018年版 | Mindsガイドラインライブラリ

 

・ サルコペニア診療ガイドライン2017年版 一部改訂 | Mindsガイドラインライブラリ

 

サルコペニア診療ガイドライン2017年版 一部改訂

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  • 発売日: 2020/04/03
  • メディア: 単行本
 

 

・ がんのリハビリテーション診療ガイドライン 第2版 | Mindsガイドラインライブラリ 

がんのリハビリテーション診療ガイドライン 第2版

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  • 発売日: 2019/06/18
  • メディア: 単行本
 

 

・ 車椅子シーティング実践ガイドライン 2019 | Mindsガイドラインライブラリ

 

・ 高齢者在宅医療・介護サービスガイドライン2019 | Mindsガイドラインライブラリ

 

高齢者在宅医療・介護サービスガイドライン2019

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  • 発売日: 2019/04/16
  • メディア: 単行本
 

 

・ 認知症疾患診療ガイドライン2017 | Mindsガイドラインライブラリ

認知症疾患診療ガイドライン2017

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  • 作者: 
  • 発売日: 2017/07/31
  • メディア: 単行本
 

 

・ 神経障害性疼痛薬物療法ガイドライン 改訂第2版 | Mindsガイドラインライブラリ

 

・ 慢性疼痛治療ガイドライン | Mindsガイドラインライブラリ

慢性疼痛治療ガイドライン

慢性疼痛治療ガイドライン

  • 発売日: 2018/04/05
  • メディア: 単行本
 

 

 ・ 創傷・褥瘡・熱傷ガイドライン―2:褥瘡診療ガイドライン | Mindsガイドラインライブラリ

創傷・褥瘡・熱傷ガイドライン

創傷・褥瘡・熱傷ガイドライン

  • 発売日: 2018/06/07
  • メディア: 単行本
 

 

・ 褥瘡予防・管理ガイドライン(第4版) | Mindsガイドラインライブラリ 

 

  なお、Mindsガイドラインライブラリ内にはないが、肺血栓塞栓症および深部静脈血栓症の診断,治療,予防に関するガイドライン(2017年改訂版) – 日本静脈学会も重要である。

 

リハビリテーション科に関わる診療ガイドライン(8)内部障害

 Mindsガイドラインライブラリにある内部疾患のガイドラインのうち、題名にリハビリテーションが含まれているのは、腎臓リハビリテーションガイドライン | Mindsガイドラインライブラリである。

 

腎臓リハビリテーションガイドライン

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  • 発売日: 2018/06/01
  • メディア: 大型本
 

 

 心血管疾患におけるリハビリテーションに関するガイドライン(2012年改定版)は、Mindsガイドラインライブラリにはなく、ガイドラインシリーズ | 一般社団法人 日本循環器学会の36予防のところにある。オリジナル版は、https://www.j-circ.or.jp/cms/wp-content/uploads/2012/11/JCS2012_Nohara.pdfである。

 

 呼吸器疾患におけるリハビリテーションガイドラインに相当するものは、ガイドライン:一般社団法人日本呼吸ケア・リハビリテーション学会内にある呼吸リハビリテーションに関するステートメント(2018)である。下記書籍も紹介されている。

 

呼吸リハビリテーションマニュアル―運動療法

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  • 発売日: 2012/11/01
  • メディア: 大型本
 

 

 

リハビリテーション科に関わる診療ガイドライン(7)リウマチ性疾患

 ガイドライン | 一般社団法人 日本リウマチ学会(JCR)を見ると、リウマチ性疾患に関し、どのようなガイドラインがあるかがわかる。ただし、最も重要な関節リウマチに関しては、Mindsガイドラインライブラリ関節リウマチ診療ガイドライン 2014 | Mindsガイドラインライブラリに一部のみ公開されているだけであり、全体を把握するためには書籍購入が必要である。

 

関節リウマチ診療ガイドライン 2014

関節リウマチ診療ガイドライン 2014

  • 発売日: 2014/10/06
  • メディア: 単行本
 

 

 その他、リハビリテーション科でよく関わる頻度が高いリウマチ性疾患も基本的には書籍購入が必要である。

全身性エリテマトーデス診療ガイドライン2019

全身性エリテマトーデス診療ガイドライン2019

  • 発売日: 2019/10/25
  • メディア: 単行本
 

 

多発性筋炎・皮膚筋炎治療ガイドライン

多発性筋炎・皮膚筋炎治療ガイドライン

  • 発売日: 2015/12/11
  • メディア: 単行本
 

 

シェーグレン症候群診療ガイドライン2017年版

シェーグレン症候群診療ガイドライン2017年版

  • 発売日: 2017/04/27
  • メディア: 単行本
 

 

成人スチル病診療ガイドライン2017年版

成人スチル病診療ガイドライン2017年版

  • 発売日: 2017/11/29
  • メディア: 単行本
 

 

 なお、血管炎症候群の診療ガイドライン(2017年改訂版) 厚労省研究班 2018年3月23日神経ベーチェット病の診療のガイドライン〔厚生労働科学研究費補助金(難治性疾患克服研究事業)ベーチェット病に関する調査研究班編](2014.8.26)全身性強皮症 限局性強皮症 好酸球性筋膜炎 硬化性萎縮性苔癬 診断基準・重症度分類・診療ガイドライン 2016年 厚労省研究班など厚労省が関わったガイドラインは公開されている。

 

 なお、やや古いが、全身性強皮症診療ガイドライン 2012 | Mindsガイドラインライブラリも公開されている。