医学書院/週刊医学界新聞 第２８０５号 2008年11月10日、（『総合リハビリテーション』第36巻11号より） 2008年の医療制度改革を語るに、二木立氏、石川誠氏、近藤克則氏の鼎談より、石川誠氏が日常生活機能評価の問題点を次のように語っている。
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石川 1つは質の評価として出てきた「日常生活機能評価」です。リハ領域ではBarthel Index（以下，BI）やFunctional Independence Measure（以下，FIM）を使っていますが，「これらはどう違うのか」という議論が起こったため，協議会で「日常生活機能評価」とFIMの関係を検証しました。その結果，両者の間には互換性があるとは言い難いことがわかりました。「日常生活機能評価」は看護必要度（必要看護人員の算定ツール）なのです。ですから協議会では，BI，FIMとはそもそも視点の異なる評価であると考え，両方を調べるように主張しています。
「日常生活機能評価」を使うことになったのは，厚労省の意図的な戦略だと思います。これまで「重症度・看護必要度」は特定集中治療室管理料とハイケアユニット入院医療管理料で使われていましたが，7対1看護に導入され，急性期病院では看護必要度のチェックが必須事項となりました。このなかのB項目が「日常生活機能評価」として回復期リハ病棟に導入されたのです。
また介護保険の分野では，9月に開始した介護認定のモデル事業で新たな要介護度の認定調査項目となる動きがあり，そこに看護必要度の項目が入ります。つまり，急性期の「重症度・看護必要度」，回復期リハ病棟の「日常生活機能評価」，介護保険の「要介護度」がつながるのです。国は，急性期から長期・慢性期まで継続的に手のかかり具合を測りたかったのだと思います。
これまで、本ブログで主張してきた内容とほぼ同じ問題点を石川誠氏が指摘している。毎年行われる全国回復期リハビリテーション病棟連絡協議会のデータをもとに、ADL指標と看護必要度との違いを検証しようという戦略を描いているように思われる。
「看護必要度」を介護保険の要介護認定まで使用しようという企みがあるということは初めて知った。ICUやハイケアユニットにおける看護要員数を算定するツールが、とめどもなく暴走し始めている。
