医療崩壊元年

 CBニュース 医療崩壊元年、プラス改定にも危機感(12月20日)を読んだ。

 医療崩壊元年とは、今年から医療崩壊が始まったという意味ではない。「医療崩壊」という用語がマスコミに取り上げられるようになったということを指し示しているだけである。全国的に知られるある超急性期病院の経営者の言葉、「2007年は“医療崩壊元年”。何年かして振り返るとそれが分かるだろう」が重く響く。


 診療報酬本体プラス0.38%という数字だけみると、これで崩壊しかけている医療現場を救うことができるのかどうか、はなはだ疑問である。しかも、重点配分されるのは大規模急性期病院だけである。中小病院にとっては、今後の行く末が全く見えない。キーとなるセンテンスを記事の中から拾い上げてみるだけで次のような言葉が並ぶ。

  • 中小病院が「7対1」を算定することは難しくなるのは避けられそうにない。
  • 一般病棟入院基本料は分からないことだらけ。例えば13対1や15対1は来年以降も存続できるのか。
  • 入院患者の在院日数を短くする仕組みがこれまでより強化される可能性も高い。
  • 障害者病棟の見直しの行方は不明。

 ここに回復期リハビリテーションにおける成果主義導入など、リハビリテーション関係の問題が重なる。
 医療崩壊元年とは、地域から中小病院が消えていく時代のことを意味しているのだろう。