要介護5大要因のなかで認知症の割合が増加中
国民生活基礎調査|厚生労働省において、3年に1回、要介護者の状況に関する調査が行われている。
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平成10年(1998年)から平成22年(2010年)までの5回分のデータ(厚生労働省、平成13年国民生活基礎調査の概況、厚生労働省:平成16年国民生活基礎調査の概況、厚生労働省:平成19年国民生活基礎調査の概況の訂正について、平成22年国民生活基礎調査の概況|厚生労働省)をもとに、要介護5大要因の推移を表にまとめてみた。
1998年 | 2001年 | 2004年 | 2007年 | 2010年 | |
---|---|---|---|---|---|
脳血管障害 | 29.3% | 27.7% | 25.7% | 23.3% | 21.5% |
認知症 | 10.1% | 10.7% | 10.7% | 14.0% | 15.3% |
高齢による衰弱 | 12.1% | 16.1% | 16.3% | 13.6% | 13.7% |
関節疾患 | 6.6% | 10.4% | 10.6% | 12.2% | 10.9% |
骨折・転倒 | 10.4% | 11.8% | 10.8% | 9.3% | 10.2% |
脳血管障害、認知症、高齢による衰弱、関節疾患、骨折・転倒が要介護の要因として比率が高い。介護予防の主要ターゲットはこの5要因であることが示されている。いずれの時期の調査でも他の原因は主要5要因と比べかなり少ない。なお、介護保険施行以前の調査(1998年)と施行後の調査(2001年〜2010年)とでは対象が異なっている。後者は要介護認定を受けている者が対象であることに注意が必要である。
要介護要因の変化を見てみると、脳血管障害の比率が次第に低下していることがわかる。一方、2007年以降、認知症の比率が高くなってきている。逆に、高齢による衰弱は、2007年度に割合が低下している。関節疾患と骨折・転倒は両者とも10%前後で推移している。認知症が伸びている原因としては、人口の高齢化が進んでいることもあるが、認知症に対する関心が高まり、より正確な診断がつけられるようになったことがあるのではないかと推測する。
国民生活基礎調査は、要介護になった主因しか調べていないため、複合的要因を持つ者の状況はわからない。例えば、もともと認知症があった高齢者が、転倒・骨折をきっかけに要介護状態が悪化した場合、どちらに分類すべきかという問題が出てくる。厚労省の調査では、65歳以上の高齢者における認知症の発生率は約10%となっている。要介護者の比率が高齢者人口の約2割であることを考慮すると、要介護者の半数に認知症が関係していると考えることもできる。
要介護の原因として、認知症の重要性が高まっていることは間違いない。認知症はcommon disease であるとの認識にたち、対応することが必要である。
脳からみた認知症
認知症患者が急増している。認知症はcommon disease である。転倒・骨折で入院する患者で、治療が長引く主要な原因は認知症である。肺炎などの内科疾患で入院する高齢者の多くに認知症がある。医師および関連職種が認知症に関する基礎的知識をどのように習得するのが問題となっている。
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本書は、脳神経外科専門医であり、かつ、認知症サポート医でもある著者が、各地の講演会での認知症に関する話をした経験をふまえてまとめたものである。認知症を「脳の病気」としてとらえることで、医療関係者や家族が、認知症を診断や治療の対象として向き合う姿勢が生まれることを強調している。脳の機能、認知症の概念と分類、主要症状(記憶障害、気分や感情の障害、見当識障害、行動・心理症状)、診断、治療とリハビリテーションなどが平易に記載されている。初心者にとって、格好の入門書といえる。既に、認知症をある程度勉強している者にとっても頭の整理となる。認知症の全体像をわかりやすくまとめた好著である。
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